インフルエンザワクチン
毎年打つべき理由と接種のタイミング

「今年こそ打とうと思っているけれど、結局タイミングを逃してしまう」——そんな方も多いのではないでしょうか。インフルエンザワクチンはなぜ毎年接種が必要なのか、いつ打てばよいのか、基本的な情報をまとめます。

インフルエンザと普通の風邪の違い

インフルエンザウイルスと一般的な風邪のウイルスは別物です。インフルエンザは38℃以上の急な発熱・強い倦怠感・筋肉痛・関節痛が特徴で、普通の風邪よりも急激に発症します。高齢者や、糖尿病・心疾患・慢性呼吸器疾患などの基礎疾患がある方では、肺炎などで重症化するリスクがあります。

任意接種と横浜市の高齢者定期接種

インフルエンザワクチンには、全額自己負担の任意接種と、条件に該当する方が年度ごとの実施期間内に受ける横浜市の高齢者定期接種があります。対象・費用・持ち物・予約方法が異なるため、該当する区分を確認してお申し込みください。

任意接種

公費の対象外の方や、公費実施期間外に接種する方は任意接種です。当院の任意接種料金は4,400円（税込）です。最新の料金と取扱ワクチンは、当院で受けられるワクチン一覧・料金をご確認ください。

東振協のインフルエンザ予防接種補助

東京都総合組合保健施設振興協会（東振協）と契約している健康保険組合の加入者は、勤務先の制度によりインフルエンザ予防接種の費用補助を受けられる場合があります。対象者・補助額・利用回数は健康保険組合ごとに異なります。協会けんぽ・国民健康保険などは東振協の共同事業を利用できません。

利用する方は、東振協の案内ページで対象を確認して利用券を発行してください。利用券の発行だけでは当院への予約にはなりません。Web予約の「予防接種」に表示されるインフルエンザ接種メニューから、ご自身に該当する項目を選択してください。東振協を利用する方は、東振協の項目を選択してください。予約時の連絡は不要です。接種当日は利用券とマイナ保険証等をご持参ください。東振協「インフルエンザ予防接種の健保組合共同事業」公式案内

2026年度の東振協案内は2026年9月から公開予定です。公開前は前年度の利用券を使用せず、ご加入の健康保険組合と東振協の最新案内をご確認ください。

横浜市の高齢者定期接種

令和8年度（2026年度）の対象者、実施期間、自己負担額は、2026年9月1日時点で横浜市からまだ公表されていません。公表後にこの欄を更新します。未発表の年度について、前年と同じ条件・料金になるとは限りません。

参考として、令和7年度は、横浜市内に住民登録がある65歳以上の方、または60歳以上65歳未満で一定の障害要件に該当する方が対象でした。実施期間は2025年10月1日から12月31日まで、接種は1回、自己負担額は2,300円でした。市民税非課税世帯、生活保護受給者などは、所定の書類を用意することで費用免除の対象となる場合がありました。

横浜市「高齢者インフルエンザ定期予防接種」公式ページを確認する

なぜ毎年ワクチンを打つ必要があるのか

インフルエンザウイルスは毎年少しずつ変異します。前シーズンに接種したワクチンの効果は1シーズンで低下するため、流行する株の予測に基づいて毎年新しいワクチンが作られます。ワクチンの目的は感染を完全に防ぐことではなく、感染した場合の発病や重症化を防ぐことです。接種後も感染することはあるため、手洗いなどの基本的な感染対策も続けてください。

副反応について

よくある副反応

• 接種部位の赤み・腫れ・痛み（接種後2〜3日で自然に回復することが多い）
• 発熱・倦怠感・頭痛（接種後1〜2日で自然に回復することが多い）

まれな副反応

まれにアナフィラキシーなどの重いアレルギー反応が起こることがあります。接種後に息苦しさ、全身のじんましん、意識がぼんやりするなどの症状が出た場合は、直ちに医療機関へご相談ください。

接種のタイミングと回数

接種から免疫ができるまでには時間がかかります。流行期に備え、接種時期について早めにご検討ください。

• 13歳未満：2回接種（通常2〜4週間の間隔）
• 13歳以上：原則1回接種

こんな方に特に接種をお勧めします

• 65歳以上の方
• 糖尿病・心疾患・慢性呼吸器疾患などの基礎疾患がある方
• 小さなお子さんや高齢者と同居している方
• 医療・介護関係者の方